磨き抜かれたユニフォーム バスケ
単純化のためにわざわざ持ち込まれた原理ではなく、本当に支配原理なのだ。
その原理とは、マネーである。
マネーは競争以外の方法でも蓄積できるので、ここで市場原理を持ち出したら問題が混乱するだろう。
究極的にはすべてが、金銭で計られる利益や富に集約されることには、議論の余地はありえない。
グローバル資本主義システムのなかでマネーが果たす役割を理解すれば、このシステムについてかなり深いところまで理解できる。
マネーはけっして平易な概念ではないが、われわれはマネーについて多くのことを知っている。
教科書では、マネーには三つの主な機能があるとされている。
計算の単位、交換の手段、そして貯蔵の手段である。
三つ目の貯蔵の手段については議論の余地があるものの、これら三つの機能は広く理解されている。
古典的な解釈では、マネーは目的のための手段であって、それ自体が目的ではないとされる。
マネーは本来価値ではなく交換価値を表わす、つまり、マネーの価値はそれと交換できるモノやサービスの価値によって決定される、というわけだ。
しかし、経済活動が高めるべき本来価値とはいったい何か。
これは厄介な問いであり、これまで満足のゆく回答がなされたことはない。
結局、経済学者は、この問題は解決する必要がないことにした。
マネーが表わしている価値を所与のものと想定できるのだ。
人々の選好は、なんであれ無差別曲線で表わすことができ、その無差別曲線を使って価格を決定できるのである。
問題は、現実の世界では価値は所与ではないことだ。
開かれた社会では、人々は自分の買うものを自由に選択できるが、自分の欲しいものが何なのか、必ずしもわかってはいない。
伝統が支配力を失い、人々が四方八方からの誘惑にさらされる変化の激しい状況では、おそらく交換価値が本来価値に取って代わるだろう。
競争を重視し、成功を金銭で計る資本主義体制では特にそうだ。
他の人々がマネーを欲しがり、マネーのためならほとんどどんなことでもするとしたら、その分だけママネーは本来価値として機能すべきか、というモラルの観点からの問いは、第九章で考察することにする。
ここでは、グローバル資本主義システムにおける支配的な価値はマネーの追求であるということを事実としておく。
これを事実とできるのは、金儲けを唯一の目的とする経済組織が存在し、今日、これらの組織がかってないほど経済生活を支配しているからである。
株式公開会社のことだ。
株式が公開されている会社は、専門経営者の手で、利益の最大化を唯一の目的とする経営原理に従って経営されている。
この原理はあらゆる活動分野に適用できるため、経営者は、ポートフォリオ・マネジャーが株式を売買するのと同じように、事業を売買している。
一方、企業の主な所有者は、金儲けだけを目的に株式を保有するポートフォリオ・マネジャーという事態になっていて、マネーは権力であり、権力はそれ自体で目的になりうる。
成功した人は、手に入れたマネーで何をすべきかはわからなくても、少なくとも他人が自分の成功を羨むことだけは確信できる。
ほかにはなにも動機がないにもかかわらず、無限にマネーを求め続ける動機としては、これで十分かもしれない。
資本主義システムでは、マネーを求め続ける人々が、最大の力と影響力を行使する結果にな完全競争理論では、企業は利益の最大化をめざす主体とされているが、実際には必ずしも利益の最大化だけを目的に事業経営が行なわれてきたわけではない。
株式非公開会社のオーナーには、別の目的をめざしている人が多い。
株式公開会社にさえ、性々にして、自分の地位は確固としているから、利益以外の動機を満たすことができる、と考える経営者がいる。
自分自身の特典、利益、ライフスタイルから利他主義的な動機や民族主義的動機まで、さまざまな動機が考えられる。
ドイツの多国籍企業の経営者は伝統的に、経営者たるものは株主に対してはむろん、労働者や一般大衆に対しても責任があると考えてきた。
日本経済は株式の持ち合いを特徴とし、性々にして取引関係が利益に優先されてきた。
韓国は日本のモデルを極限にまで押し進め、主要産業におけるマーケット・シェアの確保に全力を傾けてきた。
しかし、今日のグローバル資本主義システムは、利益の最大化をめざす行動を支持する方向に明らかに移行しており、それとともに競争圧力が高まっている。
市場がグローバル化するにつれ、株式非公開会社はマーケット・シェアの維持、獲得の点で不利になっている。
グローバリゼーションがもたらす機会を活かすためには、外部の株主から資本を調達する必要があるのだ。
その結果、株式公開会社が舞台の中心を占め、ますます利益の追求にひた走るようになっている。
アメリカでは、株主がより積極的に権利を主張するようになり、株式市場は、利益の最大化を追求する経営者をますます支持するようになっている。
成功は短期の実績で計られ、経営者への報酬は特典よりも自社株買収権を与えるストック・オプションの形をとる。
ョーロッパでは、企業は伝統的に、社会的イメージにおいても、会計報告においても、利益を目立たせないよう努めてきた。
利益が多ければ、賃上げ要求が高くなるきらいがあったためで、企業の収益性に注目させるのは得策ではないとみなされていた。
しかし、グローバル競争の圧力によって、賃上げ要求が和らぎ、財マネーは信用と密接に関連しているが、信用の役割はマネーの役割ほど理解されてはいない。
信務強化の必要性に力点が移行している。
単一通貨を持つ単一市場、欧州連合（ＥＵ）の成立で、マーケット・シェアの争奪戦も激化している。
株価は、資本調達のためにも、買収の手段としても（株価が低い場合は買い手企業を引き寄せる魅力として）、重要性を増している。
雇用の提供をはじめとする社会的課題は、後回しにならざるをえない。
競争が、統合やダウンサイジング、生産の海外移転を押し進めている。
こうした展開が、欧州にいつまでも高レベルの失業を生み出している重要な要因なのだ。
これまで見てきたことから、現在のグローバル資本主義を過去の資本主義と区別する決定的な特徴は、その成功があまりにも広く行き渡りすぎたことだといえる。
利潤追求という動機が勢いを増して、これまでは他の動機によって支配されていた分野にも侵入していることである。
かっては人々の生活のなかでマネー以外の価値が大きな役割を果たしていた。
とりわけ、文化や専門的な職業は文化的・職業的価値に支配されるものとされ、企業（ビジネス・エンタープライズ）とはみなされていなかった。
現在のグローバル資本主義体制と過去の体制との違いを理解するためには、本来価値としてのマネーの役割が拡大していることを認識しなければならない。
マネーが人々の生活をかつてないほど強く支配しているのである。
用は相互作用的な現象なので、これは当然だろう。
信用は担保、もしくは信用力を証明する他の何かと引き換えに供与されるが、信用力の測定はむろん、担保の価値も相互作用的な性質をもつ。
信用力は信用を供与する側からみたものだし、担保の価値は信用供与可能額に左右されるからである。
担保として好まれる不動産については特にこの傾向が強い。
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